絶対に壊れない! 防爆型耐震地下シェルタ・非常時用シェルタ型地下室

耐震型地下室は備蓄庫として、また災害時避難施設として住宅や各種施設の地下に設置可能

防爆型耐震地下シェルタ

弊社では、あらゆる災害を想定した非常時用の地下シェルターを築造のお手伝いをいたしております。

阪神淡路、東日本の地震被災地をはじめ、湾岸部の津波被害を受けた被災地でも築造可能です。

どのような地下室でもご希望に応じて設計することができます。

2011年には核物質対応防爆型耐震地下シェルタ(18畳・写真上)を設計してお客様にご満足頂いております。

この防爆型耐震シェルターは駐車場(4台分)の下に築造しました。

非常時にはここに避難しておおむね2週間程度過ごすことができます。

規模としましては地下室18畳とは別に階段室と非常用脱出口があり、約13坪、天井高2.65m規模となります。

この土地の場合、工事費は設計料込、税込で1600万円前後(当時)となりますが、駐車場下に厚さ0.5mほど土が入りますので全体深さが4m超となりますので工事費は幾分高くなっております。(スイス製の空気清浄器などは別途となります) 地下室はどのようにでも設計できますのでご相談ください。

また、2017年10月にはさいたま市東浦和で約20畳のドラム練習室を現況駐車場の下に増築しました。
ドラムはもちろんのこと、アップライトピアノも搬入する必要があり1階玄関から地下防音室まで余裕の設計です。
有事などの非常時には家族やお知り合いが退避することができると喜んでくださっております。
工事費は1階の玄関・トイレ・階段室を含めたコンクリートの箱の工事費のみで税込約800万円で、内装や防音ドア・サッシ、防水、トイレ、建具、タイル工事などの工事費が約500万円でした。

ここで重要なのは法律的な手続きを無視してはいけないということで、どのようなリフォーム、リノベーションやコンバージョンもチェックが必要です。

つまり、既存建物への「増築や増床」です。

建築の法律上では既存建物を含んだ建築確認申請(弊社業務)が必要となります。
これら確認申請業務を含む設計業務は既存建物の状況により大きく変わりますのでご相談ください。

しかして、単独地下室は非常用シェルターとしてのみならず、日常は防音室やお客様を呼んでのパーティーなどいろいろな使い道があります。

安全性の面ではこれまでの阪神淡路の大震災、東日本の大震災でも実証されておりますが、地下部分は損傷をほとんど受けません。

それだけ地下室は安全なのです。

津波被害を想定した設計も可能です。

大津波に遭っても安全といえます。

また、大地震時でも地下付住宅は大きく揺れることが少ないので、しっかりと土に根差した重く大きな地下室がある住宅では損傷が少ないといえます。

大地震に備えるならば大型の地下室付住宅をお勧めいたします。

人命のみならず財産も守ることができます。

ただし、地盤の調査ならびに確認や判断は必須です。

こうした判断は地下室のプロにお任せください。

場合によっては工事費が倍加する土地もありますのでこうした点もご相談ください。

ただし、地下室は本体をいくら強固堅城にできても居住空間として居室化するには付帯設備が必要です。

たとえば、発生する有毒ガスを人体への負担を掛けない程度に浄化する空気清浄装置はもちろんのこと、生命維持のための「飲料水」も必要です。

排泄設備や食料も必要です。

また、外部情報を収集取得できる装置も必要です。

そうした点では総合的にこれらを組み込んでいかねばなりません。

駐車場の下に地下室を設置

なお、先にも述べましたが、ある一定期間(たとえば一週間とか二週間とか)だけ外部と隔絶して「防空壕」「防水壕」としてこの地下室内部にとどまり、外部が静穏になるまで停留することは可能です。

が、非常時の地下シェルターは、地下深度もかなり深く掘る必要がありますし、内部空間はある程度の人数が入ることが考えられますのでかなり広め、天井高さも高めの設計が必要です。

こうした点で工事費用は多少高額になってしまいますことはご理解ください。

技術的な施工方法の選択、地元の工事会社への工事指導並びに建築基準法等の法律解釈を踏まえた担当行政疔と打合せなどは弊社が行います。

弊社の技術をぜひ震災被災地、津波被災地に活かし、支援いたします。全国の多くの方々にもご提供いたします。

ぜひご相談ください。


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