地下室の工事費はこんなに低価格なのに、なぜ世の中では「地下室は高い」というのでしょうか?この金額から地上建物の基礎工事費の一部または全部を減額できますから、さらに安くできるはずです。
住宅などに附属する地下室および地下車庫や擁壁、人工地盤など地下関連構築物の設計監理につきましては、地上建物と地下構築物一体での構造設計および構造計算を踏まえてバランスの取れた総合的な設計監理が必要となっております。
特に、(2007年)平成19年6月20日の「建築基準法改正」にともない、地下構築物を含む住宅や各種建物は耐震性を十分に考慮した上下一体の強固な建物とし、構造設計一級建築士の専門的検証をもって総合的整合性を見極めることが重要となりました。
私は統括的設計監理者としていかなる建物も構造的な検証も踏まえ、総合的に設計監理責任を担保しなければならないことを自覚し、確認申請、構造計算、工事会社選定、施工上のノウハウ、瑕疵保証、メンテナンスなどについてこれまで以上に厳格化し、発注者により安心していただくべきと考えます。
巷では、某ハウスメーカーや某パワービルダーのように地下室付住宅(混構造建物)でありながら、地上木造部の耐震上必要な混構造の検証を避け、かつこれについて発注者に検証不要としていることが多々あるようですが、これは好ましくないことと考えます。
したがいまして当社としましては、地下室および地下車庫や擁壁、人工地盤など地下関連構築物の設計監理は地上建物と一体構造(混構造)となることが重要と考え、上下一体構造となる建物でなければ受託いたしかねることとさせていただいております。 地上建物も地下室同様に優れた品質・仕様で低価格化ならびに全体工事費削減努力を図りながら、お客様への利益誘導を常に考えておりますので引き続きよろしくお願いいたします。
なお、地上建物の設計監理者が同業の設計監理者である場合は、私が地下室などの地下構築物の設計監理者として分割連携(コラボ)して設計監理に当ることは条件にもよりますが可能です。
また、今後も地下室や地下車庫や擁壁や人工地盤などで建物に附属しない単独構築物は従来通り設計監理を受託させていただいておりますのでよろしくお願いいたします。ぜひご相談ください。
*地下室などを附属する建物は地上建物と一体(混構造)で設計監理を受託しております。地下部分のみの設計監理業務は受託いたしておりません。
*上記条件にもよりますが、いろいろな条件により詳細見積り金額は異なります。
*上グラフ、下表の価格に消費税は含まれて降りません。(当社指定業者の単価を参考にしております)
ご注意! 地下室などを附属する建物は地上建物と一体建物(混構造)でのみ設計監理を受託しております。地下部分のみの設計監理業務は受託いたしておりません。
☆ ご案内 : 上記グラフおよび下表の価格(工事費)は2002年に改定したものですが、原油、鉄筋、型枠合板など建築資材が高騰しております関係で、2008年8月現在、上記グラフおよび下表の価格より20%程度コストUPしております。
| 地下室の大きさ・畳(u・坪) | 地下室躯体(筐体)工事費 (純粋な地下室のコンクリートの箱の工事費でドライエリアなども面積に含みます。仮設工事費・経費は除外した金額を表示) |
地下室本体工事費 (地下室の内装や電気設備、装置類、ポンプ設備、杭・地盤改良工事費などを除いた金額。左欄+仮設工事費・経費を含む金額を表示) |
躯体工事費 坪単価(/坪) |
|---|---|---|---|
| 4.5畳(7.4529/2.25) | \2,900,000 | \3,990,000 | \1,288,889 |
| 6畳(9.9372/3) | \3,190,000 | \4,300,000 | \1,063,333 |
| 8畳(13.2496/4) | \3,500,000 | \4,670,000 | \875,000 |
| 10畳(16.562/5) | \3,830,000 | \5,040,000 | \766,000 |
| 12畳(19.8744/6) | \4,160,000 | \5,410,000 | \693,333 |
| 15畳(24.843/7.5) | \4,550,000 | \5,860,000 | \606,667 |
| 18畳(29.8116/9) | \5,000,000 | \6,360,000 | \555,556 |
| 20畳(33.124/10) | \5,290,000 | \6,710,000 | \529,000 |
| 24畳(39.7488/12) | \5,760,000 | \7,250,000 | \480,000 |
| 27畳(44.7174/13.5) | \6,170,000 | \7,710,000 | \457,037 |
| 30畳(49.686/15) | \6,650,000 | \8,180,000 | \443,333 |
| 36畳(59.6232/18 | \7,650,000 | \9,560,000 | \425,000 |
| 40畳(66.248/20) | \8,360,000 | \9,810,000 | \418,000 |
| 45畳(74.529/22.5) | \9,160,000 | \11,130,000 | \407,000 |
| 48畳(79.4976/24) | \9,570,000 | \11,160,000 | \398,750 |
| 54畳(89.4348/27) | \10,420,000 | \12,560,000 | \385,926 |
| 60畳(99.372/30) | \11,270,000 | \13,550,000 | \375,667 |
| 72畳(119.2464/36) | \13,000,000 | \15,530,000 | \361,111 |
| 80畳(132.496/40) | \14,170,000 | \16,900,000 | \354,250 |
| 90畳(149.058/45) | \15,670,000 | \18,600,000 | \348,222 |
| 100畳(165.62/50) | \17,190,000 | \20,370,000 | \343,800 |
地下室の規模が小さい場合(目安:20畳未満)は空間規模や空間容積に占める「工事の絶対量とその工事費」の割合が大きくなり、工事坪単価は小さくなればなるほど高騰する。
地下室の規模が大きい場合(目安:20畳以上)は空間規模や空間容積に占める「工事の絶対量とその工事費」の割合が小さくなり、工事坪単価は大きくなればなるほど低減する。
20畳を超えて「地下室規模を大きくする」ということは「空間規模や空間容積を増す」ということであり、壁や床の平行移動(延伸)による建築部材長さの増加である。
すなわち、壁や床の延伸による長さの移動量が増えるだけなので工事の絶対量は微量しか増えない。
したがって、空間規模(容積)は目に見えて増えるが部材数量は微量増えるだけなのでその工事費の割合は小さくなることから工事坪単価は下落する。